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【華原朋美】竹田恒泰 山本太郎 うさんくさい 韓国 家系図 [スキャンダル]

先日、色々と問題のあった歌手の華原朋美(39)に
“新恋人”の存在が浮上した。



2020年の東京五輪誘致に尽力した
JOC・竹田恒和会長(66)の長男で
慶大講師の竹田恒泰氏(38)から
猛アプローチを受けているようだ。





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今回の恋愛騒動に関しては、
5日発売の「女性自身」のインタビューに応える形で
華原朋美自身が明かしている。



華原朋美の恋愛相手の恒泰氏は、
その家系が明治天皇の玄孫(やしゃご)という
名家の出身。


多くの政治番組の人気論客としても知られるため、
ご存じの方も多いだろう。


女性自身の誌面によると、
華原と恒泰氏は今年7月、
テレビ番組の共演をきっかけに急接近したという。


その後、数回のデートを経て竹田恒泰氏から告白され、
今年9月には華原の所属事務所スタッフにも
紹介しているという。


だが、少々問題となっているのは、
華原朋美の方だ。


彼女は長い薬物依存などを経て
ようやく昨年12月に復帰を果たしたばかり。


そんな状態のため、新しい恋に慎重な様子。



事実、「もう少し待って欲しい」と
竹田恒泰氏に伝えているよづあ。


華原の所属事務所に訊いた所
次のような返事があった。

『仲のいい友達と聞いています。
 交際の報告は受けていません』



竹田恒恒泰氏は
「僕らのことは温かく見守って」
と同誌に語っている。


現在、華原朋美は6日に都内のイベントに登場予定だが、
この時に本人の口から何らかのコメントがあるのでは無いかと予想される。



よく報道でデマや誇大な表現が見受けられるが、
今回の件に関してっはアプローチは事実のようだ。


竹田恒泰氏はこの日、FAXで次のように対応している。

『私が華原さんに好意を抱いていることや、
 何度か会ってきたことは(「女性自身」の)記事のとおりです』

と認めたとともに、
まだ“交際未満”であることを説明している。


「今は復帰ライブを控えた特に重要な時期ですので、
 あまり騒がないでいただきたい」と気遣い、

「華原さんが困難を克服して復帰を軌道に乗せることは、
 多くの人に希望と勇気を与える」

とコメントに誠実さをうかがわせた。


ただ、残念なことに、
この竹田恒泰氏の願いは報道陣には届かなかったようだ。


如何に注目を集められるか?しか考えていない報道陣は、
先日の某イベントの際も、華原朋美に対して
恋の始まりについてをしつこく問いている局が多く見受けられた。





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バルサルタン事件 概要と滋賀医科大学の実態 [スキャンダル]

降圧剤バルサルタン(商品名ディオバン)の
臨床試験疑惑で、滋賀医大の研究行動規範委員会は31日、

「論文に使われた患者データの約10%が
 カルテの数値と一致せず、一部でバルサルタンの効果が
 強調される方向になっていた」

とする調査結果を発表した。





>>詳細はこちらをクリック<<


今回、都合の良いデータとなるように操作したことを認め、
「論文には問題が多く、撤回(取り消し)した方がよい」
との見解を示したようだ。


このバルサルタンに関する一連の疑惑で
論文の科学性が否定されたのは、今回の件で、
東京慈恵会医大、京都府立医大に続いて3大学目となった。


学長の馬場忠雄が記者会見で
「社会を騒がせ、深くおわびしたい」
と陳謝している。


大学は研究責任者で副学長でもある
柏木厚典(あつのり)付属病院長の処分を検討中のようだ。


滋賀医大の研究チームは、
高血圧の2型糖尿病患者150人を対象に
2003年から試験を始めていた。


その後の07年に、バルサルタンを服用すると
腎機能が改善すると米糖尿病学会誌で発表している。


今回の調査でカルテが残っていたのは101人分で、
1カ月ごとに半年間調査を行っていた。


今回、論文と照合した計661のデータのうち、
約10%もの計測結果が一致しなかった。


特に重要となる6カ月目のデータは、
不一致率が目立って高かったようだ。


バルサルタンに都合のよい不一致が多く、
調査委は「不自然で、恣意性が否定できない」と結論付けた。



今回の試験には、慈恵医大、府立医大で
統計解析を担当したとされる
製薬会社ノバルティスファーマの社員(既に退職)に加え、
この社員の部下だった社員(同)も多く参加していたようだ。


社員は、試験実施計画書の作成段階で助言を行い、
部下は数値計算やグラフの作成の補助などを担っていた。


元社員と部下は「データ操作はしていない」と証言してはいるが、
調査委は「利害関係のある企業の社員の参加に問題があった」とした。


企業のメリットばかりを目指したことにより
最悪な結果を生み出してしまったということだろう。


今後の企業のあり方や株主からの制裁が下るのは、
覚悟しておいたほうが良いのは火を見るより明らかである。





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